NO JAPANショックか…ユニクロ旋風を巻き起こした江南店が閉店

2005年に韓国進出したユニクロは、当時ロッテ百貨店やマートを中心に出店し、2007年には超大型店である江南店、狎鴎亭店、明洞店をオープンさせ「ユニクロ旋風」を巻き起こした。1店舗だけの売上高でさえ10億ウォンを超えるこれらの超大型店には、限定コラボ製品が発売される度に数百人もの顧客が長蛇の列を作るなどの光景も見せた。

ところが、多くの顧客が押し寄せ、まさにユニクロ全盛時代を築いてきたユニクロ江南店が「NO JAPAN」（日本産製品不買運動）の直撃を受け、閉店することになった。1日、韓国でユニクロブランドを展開するエフアールエルコリアによると、8月だけでユニクロ9店舗が閉店となった。

閉店を控えた店舗は、△ホームプラス蔚山店（9日）△金海I Square店（16日）△清州メガポリス店（22日）△ソウル江南店（31日）△ソウル瑞草店（31日）△新世界百貨店京義店（31日）△釜山南浦店ナ（31日）△大田ミラノ21店（31日）△牙山点（31日）など9ヶ所だ。昨年末には186店舗あったユニクロの店舗数は165店舗まで減ることになる。

ユニクロソウル江南店は、狎鴎亭店や明洞店に加え、ユニクロの「超大型店」を代表する店舗である。990㎡（300坪）以上の面積にメンズ下着、レディス服、キッズ服に至る500種を超える膨大な衣料品ラインを全て揃え、大型路面店舗の主役であった。

しかし、2019年7月に始まった日本の不買運動と今年のコロナウイルス危機により、オフラインの売上が急減し、閉店が避けられない状況となった。2015年に1兆ウォンを突破した売上高は、昨年9749億ウォンまで下落し、営業利益は19億ウォンの赤字に転じた。

ユニクロは、韓国のカジュアル衣料市場を席巻することには成功したものの、CFO（最高財務責任者）の発言により韓国消費者の心を取り戻すことには失敗した。昨年7月11日、岡崎健ユニクロCFOが「韓国での不買運動は長続きしないだろう」と発言したことから「NO JAPAN」が「NO UNIQLO」運動になった。この発言に怒った韓国消費者は2020年8月現在、1年以上に渡りボイコットを継続中である。

秋新商品が本格的に販売され始めている8月だが、ユニクロの店舗には昨年に売れ残った秋冬在庫が大量に大幅割引されている状態だ。ユニクロの人気商品であるウルトラライトダウンが割引価格で販売されても、ユニクロを訪問する顧客はほとんど見られない。

衣類メーカーの売れ残り在庫は年末財務諸表で「棚卸資産の評価損失」として処理され、大規模な赤字をもたらす要因となる。売上不振に大量在庫まで抱え、今後もコスト利益が低迷する店舗が続出するのは避けられない見通しだ。

ユニクロの姉妹ブランドとして知られているGUも今月、韓国市場から完全に撤退する予定である。GUは2018年9月に韓国に初出店してから2年持たないままの結果となった。